2024.05.09
2024.05.09
BtoBマーケティングや営業活動において、顧客データを有効活用するためには、名寄せをしてリスト内の重複や表記ゆれを解消する必要があります。
しかし、担当者の中には、顧客データ内の情報が入力者によって異なるため、データを統合できないとお悩みの方も多いのではないでしょうか？
このようなお悩みは、名寄せツールを利用することによって解決できます。
本記事では、名寄せツールでできることやメリット、導入すべき企業の特徴を解説した上で、おすすめの名寄せツールについて紹介します。
本記事を参考に、自社の目的に合ったツールを導入しましょう。
コンテンツ目次
名寄せ・名寄せツールとは
名寄せとは、複数の法人データから企業名や法人番号などを手がかりに、同じ企業のデータを統合する作業のことです。
名寄せツールを利用することで、名寄せの作業を自動で実行できます。
企業の法人データは、会社内に重複して存在している場合があります。
名寄せをしないと、複数部署・部門から同じ企業へ重複アプローチをしてしまい、営業活動の効率悪化や信用低下につながる恐れがあります。
法人データを有効活用するためには、名寄せを実行し、常にリストの精度が高い状態を維持していく必要があります。
しかし、手動での名寄せは膨大なリソースを割くことになる上、見落としなども発生するため、あまり有効な手段ではありません。
自動で名寄せを実行できる名寄せツールは、その利便性から現在、様々な企業で活用されています。
マーケティングから営業、カスタマーサクセスまで、法人データが「モレなく」「ダブりなく」管理されていることが理想です。ですが、この部分で多くの企業さんが課題を抱えているので、よくあるポイントを以下の章で解説します。
法人データの活用でよくある課題
法人データの活用でよくある課題は、以下の通りです。
- データ内に表記ゆれがあり、リストが重複している
- 名寄せに必要な情報が不足している
- 顧客企業を拠点別に管理できない
データ内に表記ゆれがあり、リストが重複している
名寄せをする際に表記ゆれがあると、上手くデータを統合できません。
表記ゆれとは、それぞれ同じ内容を意味する言葉ではあるものの、表記が異なっている場合のことを指します。
（例）「株式会社ABC」と「株式会社エービーシー」
データ内に表記ゆれがあると、正確に名寄せを実行できず、異なる部署から同じ起業へ重複してアプローチしてしまう可能性があります。
そのため、法人データを正確に活用する際には、表記ゆれを解消する必要があります。
名寄せに必要な情報が不足している
企業名や法人番号といった、名寄せに必要な情報が不足している場合は、上手くデータを統合できません。
名寄せは、企業名や法人番号などを元にリスト内企業の重複を精査するため、情報が抜けている場合は、重複有無の判断がしづらくなります。
例えば「株式会社ABC」という名前の企業がリスト内に複数存在していた場合に、企業名のみしか入力されていない場合には、同一の企業であるのか判別がつきません。
そのため、法人データを有効活用するためには、名寄せに必要な情報を事前に集めておく必要があります。
なお、各単位別に集めるべき情報は以下の画像の通りですので、参考にしてみてください。
顧客企業を拠点別に管理できない
顧客企業を法人番号で管理している場合は、顧客企業の拠点が複数ある場合でも、企業単位での識別しかできません。
そもそも法人番号とは、一つの企業に一つしか与えられていない識別番号です。
そのため、法人番号のみでは拠点単位で顧客を管理することはできません。
顧客を拠点別に管理するためには、LBCなどのデータベースと連携する必要があります。
顧客リストは、法人番号で紐付けをしつつも、拠点や部署、担当者といったレイヤーでもデータを管理するのが理想的です。
なお、LBCを始めとしたデータベースの種類については、以下の記事で詳しく解説しています。
気になる方はこちらも参考にしてみてください。
法人番号、企業コードの種類・種別を徹底解説！｜TSR・TDB・LBC・DUNS・JAN…などの違いについて
他にも、法人データを重複管理していると、マーケのアプローチ数や、営業の受注単価を見誤ってしまう問題があります。アプローチを効率化したり、データの信頼性を担保したりするためにも、名寄せツールは重要です。
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適切に法人データを管理できていないと、自社が接触したい担当者にアプローチができません。
また、場合によっては、現在自社で提案をしている最中の顧客や、以前トラブルになった担当者にアプローチをしてしまう可能性もあります。
上記の事態を防ぐためにも、法人データは適切に管理しましょう。
名寄せツールでできること
名寄せツールを利用することにより、法人データの活用における課題を解決できます。
具体的にできることは、以下の通りです。
- システムからのデータの取り込み
- データクレンジング
- データマッチング
- 属性付与
名寄せツールについて説明する前に、ツール活用で目指すべき「良いリスト」の理想像についてご説明いたします。
良いリストとは、自社のCRM等で管理する「属性情報」と、MAツール等から収集した「行動情報」の2つの要素が抜け漏れなく備わっているリストのことを指します。
名寄せツールを利用することで、上記の2点を効率的に収集し、適切にリストを管理できます。
良いリストを作成することにより、企業という単位に留まらず「各個人」の興味・関心に合わせたアプローチが可能になります。
例えば、自社メディアのA製品ページに訪問した履歴のある担当者へ、A製品の紹介をするといった動きが可能です。
各個人毎に最適なアプローチができれば、顧客からの反応率も高くなり、結果的に商談化率・受注率は向上します。
システムからのデータ取り込み
名寄せツールでは、各種ツールのデータを一括で取り込むことができます。
例えば、Excelの顧客リストやSFA・CRM・MAといった営業ツールも対応可能です。
ただ、複数のデータベースからデータを取り込む場合は、以下のように同じ情報が異なる項目名で管理されている場合があるため、注意が必要です。
(例)「企業名」と「会社名」「氏名」と「姓名」など
データクレンジング
名寄せツールでは、データクレンジングを自動で実行できます。
データクレンジングとは、データ内の重複や表記ゆれなどを探し、削除や修正をする作業のことです。
データクレンジングをする際は、あらかじめデータベースの表記ルールを定めておく必要があります。
例えば半角・全角、カタカナ・ひらがななど、統一した表記ルールを定めることによって、より精度の高いデータにできます。
データマッチング
名寄せツールでは、データマッチングも自動で実行できます。
データマッチングとは、同じ種類・属性だと判断された複数のデータに同一のIDを付与することを指します。
データマッチングをすることによって、データベース内でのリストの重複を防ぐことが可能です。
ただ、クレンジングしたデータを元に実行するため、クレンジングが終わった段階で表記ゆれなどが残っている場合は、正確なマッチングができません。
そのため、上手くデータがマッチングがされない場合は、正確にクレンジングができているか確認する必要があります。
属性付与
名寄せツールによっては、名寄せしたデータに業種や企業規模などの属性を追加で付与できます。
属性は、ターゲティングや分析などにおいて、非常に重要な要素の一つです。
なぜなら、属性が付与されていればセグメント毎の受注率なども正確に把握できるためです。
過去のデータや傾向値を元に属性情報を応用すれば、「受注確度の高いリスト」の作成も可能です。
上記のように、名寄せツールを利用してリストに追加で属性を付与することによって、現在よりも価値の高いリストを作成できます。
なかでも、MAなどの各種システムからのデータ取り込みや、属性情報の付与といった機能は、非常に便利です！自社の業務効率化を実現するためにも、ぜひ活用を検討しましょう。
名寄せツールを活用するメリット
名寄せツールを活用することによって得られるメリットは、以下の通りです。
- 作業時間&コストの削減
- データの精度向上
- 充実したサポート体制
作業時間&コストの削減
名寄せツールを利用することにより、名寄せにかかる作業時間や人件費をカットできます。
なぜなら名寄せツールは、名寄せに関する一連の業務を自動で実行できるためです。
例えば、名寄せを手動で実行する場合は、表記ゆれや重複を1社ずつ確認する必要があり、膨大な時間とコストがかかってしまいます。
名寄せツールは、条件を入力するだけで自動的に名寄せを実行できるため、作業時間を最小限に抑えることができます。
データの精度向上
名寄せツールを利用することにより、データの精度向上が見込めます。
名寄せツールは、システムが自動で名寄せを実行するため、目視での作業にありがちな見落としなどは発生しません。
また、リストに最新の情報を付与することによって、より詳細に顧客の管理ができます。
充実したサポート体制
名寄せツールは、顧客サポートが充実していることもメリットです。
名寄せツールを利用せずとも、Excelなどで名寄せは実行できますが、その場合は関数やデータ分析に関する専門知識が必要です。
名寄せツールを運営する多くの企業では、セミナーや勉強会といったイベントに加えて、充実したカスタマーサービスを提供しています。
そのため、名寄せやデータ分析に関する知識がない初心者にこそ、ツールの利用はおすすめです。
無料で名寄せをするのならExcelで十分と考えがちですが、結局、関数を組んだりデータクレンジングをしたりするのに手間暇がかかってしまいます。多少の費用は発生しますが、効率化を目指すならツール活用がおすすめです。
名寄せツールを導入するべき企業の特徴
以下のような特徴がある企業の場合は、名寄せツールを導入した方が良いでしょう。
- 部署やツール別にデータ収集をしている
- チャネル毎にデータのフォーマットが異なっている
- 古い顧客データが混在している
部署やツール別にデータ収集をしている
複数の部署・ツール別でデータ収集をしている場合は、名寄せツールのメリットを感じやすいです。
なぜなら、顧客の状況を無視したアプローチの実施を防ぐことができるためです。
企業が複数の部署やツール間で連携せずに顧客データを管理していた場合、それぞれのデータで顧客情報に相違が発生してしまう可能性があります。
例えば、ある部署では自社サービスの解約をした顧客に対して「解約済み」ステータスに設定していたとします。
対して、他の部署では上記の顧客が「契約中」のステータスになっていたとすると、継続して自社商材の提案をしてしまう可能性があります。
解約済みの顧客に対してしつこく提案を続けてしまった場合、顧客から自社に対する印象が悪くなり、クレームに繋がってしまう可能性もあるでしょう。
上記のような事態を防ぐためにも、名寄せツールを導入し、部署やツール問わずに顧客データを連携しておく必要があります。
チャネル毎にデータのフォーマットが異なっている
顧客の流入チャネル毎にデータのフォーマットが異なっている場合も、名寄せツールのメリットを感じやすいです。
なぜなら、データのフォーマットが異なっている場合は、表記ゆれや重複が発生している可能性が高いためです。
例として、自社で開催したウェビナーのアンケートとオウンドメディアの入力フォームでは、それぞれ入力項目が異なっている場合が多いでしょう。
特に、多くの手法を利用してリードを収集している企業の場合は、名寄せにかかる時間やコストを大幅に削減できるため、ツールの導入がおすすめです。
古い顧客データが混在している
顧客情報の更新にリソースが割けない企業も、名寄せツールのメリットを感じやすいです。
顧客データが更新できていない場合は、重複や表記ゆれが発生している場合が少なくありません。
例えば、顧客企業は統合や倒産、社名変更などによって企業情報が更新されている可能性があります。
倒産した企業へのアプローチは、コストの無駄になります。
ほかにも、統合に気づかすに同じ企業に複数アプローチをしてしまえば、顧客からの信用を失ってしまうでしょう。
古い顧客データが混在している企業は、属性付与機能がついた名寄せツールを利用することで、上記のようなミスを防ぐことができます。
逆に、数人規模など、実質1つの部署しかないような企業には、名寄せツールは不要です。法人データの管理元が複数になったタイミングで、活用を検討しましょう！
名寄せツールの選び方
名寄せツールを選ぶ際には、以下のポイントに注目しましょう。
- 導入目的に合っているか
- 操作性は良いか
- 費用感は適切か
導入目的に合っているか
名寄せツールを導入する際は、自社の目的に合った機能が過不足なく搭載されているかどうかを事前に確認しましょう。
例えば、名寄せをした後のリストに属性を付与したい場合は、属性付与機能がついたツールを導入する必要があります。
一方で、単純に名寄せのみをしたい場合は、属性付与機能がついていない安価なツールを利用した方がお得です。
名寄せツールを選ぶ際は、自社の目的に合わせてどの企業のツールが一番最適であるのかを比較・検討した上で導入しましょう。
操作性は良いか
名寄せツールの選択にあたって、操作性は重要な要素です。
名寄せツールは、ツールによって操作の難易度や他ツールとの連携方法が異なります。
中には、無料トライアル期間を設けているツールもあるため、期間中に操作性を確認してから契約した方が安心です。
「名寄せツールを導入しても使いこなせなかった」とならないように、事前に操作性を確認した上でツールを導入しましょう。
費用感は適切か
名寄せツールを導入する際は、自社の予算を鑑みながら、適切な費用感のものを選ぶようにしましょう。
名寄せツールは、初期導入コストに加えて、月々の利用料がかかるものが一般的です。
そのため、長い目で見て費用対効果があるのかを考慮した上でツールを導入する必要があります。
当然ですが、機能性が高くなるにつれて費用も高額になる傾向にあります。
名寄せツールを導入する際は、自社の目的を満たすことができる最適な価格帯のものを選択しましょう。
名寄せツールは、月額5万円程度～で利用できるものから、数十万円するものまでさまざまにあります。「属性情報の付与は必要か？」など、自社に必要な機能を明確にすることが重要です。
おすすめの名寄せツール7選
おすすめの名寄せツールは、以下の通りです。
- FINDFOLIO
- FORCAS
- DataStage
- Data-Master
- uSoner
- SanSan Data Hub
- TRILLIUM
それぞれの特徴を踏まえた上で、自社に合った名寄せツールを選びましょう。
FINDFOLIO
FINDFOLIOは、60万件の法人データと400万件の企業ニュース情報を元に、最新の属性データをCRMのリードに付与できるサービスです。
FINDFOLIOでは、売上高や法人番号に加えて、部署データなども追加でリストに付与できます。
そのため、インサイドセールス・マーケティングにおける効率的なアプローチや、より詳細な分析をすることが可能です。
また、他社の名寄せツールでは、費用が都度見積もりになるものが多いのに対し、FINDFOLIOでは月額5万円〜と気軽に利用を開始できます。
弊社、株式会社FLUEDでは、「FINDFOLIO」を提供しています。名寄せをはじめ、HubSpot等のMAツールの活用支援なども行っておりますので、気になる方はぜひお問い合わせください。
FORCAS
FORCASは、ABMの実践に強みを持つ名寄せツールです。
保有する370万社以上のデータを元に、自社が持つ既存顧客リストの各項目の修正や、不足している情報の付与などにも対応しています。
また、分析機能やリスト作成機能を用いることによって、受注確度が高いターゲットリストの作成も可能です。
DataStage
DataStageは、名寄せ業務の効率化に強みを持つETLツールです。
GUI（グラフィカルユーザーインターフェース）による開発がされており、直感的に使いやすいデザインが特徴的です。
また、データクレンジングツール「QualityStage」との連携が可能で、データの品質確認から名寄せ効果の検証、名寄せ業務のシステム化まで対応可能です。
Data-Master
Data-Masterは異なる部署や部門間でのデータ統合に強みを持つツールです。
事業所単位のデータに対しても法人番号の付与が可能で、異なる部署・部門間での統合もスムーズに実施できます。
また、独自のAI技術である「シソーラス」によって、法人名や住所、電話番号などの情報を追加で付与することも可能です。
運営企業のNTTデータ バリュー・エンジニアでは、ツールの提供に留まらず、ツールの導入支援やコンサルティングなど、幅広いサポート体制を設けています。
uSoner
uSonerは、820万件以上の企業データベースを搭載した、顧客データ統合ツールです。
国内最大の企業データベースであるLBCを利用しているため、本社のみでなく、拠点ごとに顧客を管理できます。
また、顧客登録の際に、自動で既存リストとの重複を防ぐ機能が搭載されているほか、移転や社名変更といった企業情報の変更にも自動で対応可能です。
SanSan Data Hub
SanSan Data Hubは、AIによる独自技術を活用した名寄せができるツールです。
取り込んだデータから企業を特定し、SanSan独自の企業コードを付与することによって、名寄せにかかる作業を大幅に削減できます。
加えて、名寄せ後のデータには、50を超える属性情報の付与と、分析に利用しやすい詳細データの生成が可能です。
TRILLIUM
TRILLIUMは全世界で約1,500ユーザー、国内で約200ユーザーの導入実績を誇る名寄せツールです。
柔軟に名寄せ条件を設定できるため、業務内容や目的に沿った名寄せの実行が可能です。
また、ツールの提供のみでなく、顧客の保有しているデータを調査・分析して名寄せの提案をする「データ分析受託サービス」なども提供しています。
名寄せツールを活用して営業活動を効率化しましょう
名寄せツールは、顧客データを取り込むことで自動的に名寄せを実行できるツールです。
企業の営業活動において、質の悪いデータを活用することは、営業効率が低下するだけでなく、自社の信用を失うリスクもあります。
そうした事態を防ぐためにも、名寄せは必要不可欠な作業です。
良いリストを仕上げるためには、セグメント毎に適切なコンテンツ・手法でアプローチを実施し、顧客の購買意欲を高めていくという目的意識を持つことが重要です。
しかし、目的を達成するためには、部署やツール間での連携が必要不可欠であるため、どうしても手間や費用がかかってしまいます。
手間や費用を抑えて良いリストを作成するには、初期費用無料・月額5万円から利用を開始できるFINDFOLIOがおすすめです。
気になる方は、ぜひFINDFOLIO公式サイトから無料の資料請求をしてみてくださいね。
株式会社FLUEDではBtoBのマーケティングにお悩みの方へ、無料のオンライン相談会を実施しております。
数多くの企業様をご支援してきた経験からBtoBマーケティングに関する質問、疑問にお答えいたします。
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